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エネルギー共創企業「出光興産」は石油業界のNo.2!採用情報や就活対策について詳しく解説

出光興産は国内石油元売り2位で、ガソリンなど石油事業に加えて石油化学に強い企業です。

小説のモデルにもなったカリスマ経営者である出光佐助氏が、1911年に九州で創業しました。

 

近年では燃料油、基礎化学品、高機能材、電力・再生可能エネルギー、資源の5事業を国内外で展開する方針です。*1

 

今回は石油業界のNo.2である「出光興産」の採用情報や就活対策について詳しく解説をしていきます。

これから出光興産に就活することを考えている方はぜひ、本記事を参考にしてください。

 

1.出光興産の概要

ここでは出光興産の概要について簡単に解説をしていきます。

 

(1)企業理念

出光興産の企業理念は「私たちは、ダイバーシティ&インクルージョンをもとに、環境・社会と調和を図りながら、お客様・ステークホルダーとともに、新たな価値創造に挑戦し続ける日本発のエネルギー共創企業です。」というもの。

 

どのような環境変化が生じても柔軟かつしなやかに対応できる「レジリエントな企業体」を目指し、「日本発のエネルギー共創企業」として、多様なエネルギー・素材を、安定的に届けることを目指している企業です。*2

 

(2)超小型EVでモビリティー事業に参入

2021年2月16日、出光興産とタジマモーターコーポレーション(東京・中野、タジマモーター)は超小型電気自動車(EV)を用いたモビリティーサービス事業を展開する新会社を同年4月1日に設立すると発表しました。

出光のサービスステーション(SS:給油所)ネットワークと素材開発技術、タジマモーターのEV設計技術を活用して、超小型EVの製造や販売、同EVを中心としたサービスを提供する計画で、内容は下図8の通りです。*3

 

20年後の国内石油需要は半減するとの見方もあり、石油精製に代わる収益源を新たに確保することに各社は注力しています。*4

 

出光興産でも超小型電気自動車(EV)など石油以外のエネルギーを使用した新事業の開拓を推進しているところです。

 

 

2.出光興産の採用情報・従業員データ・待遇面

出光興産の採用情報などについて詳しく解説をしていきます。

 

(1)採用情報

出光興産で募集されている新卒向けの職種は「事務系」と「技術系」です。

ここでは採用情報をご紹介していきましょう。

 

【採用情報】

応募資格 大学、大学院を卒業見込み

※外国籍の方、既卒(卒業後3年以内)の方も対象

初任給 大学院了(博士)/月給283,280円

大学院了(修士)/月給264,750円

大学卒・高等専門学校専攻料※/月給246,850円

諸手当 子ども手当、住宅手当、通勤手当、時間外勤務手当など
勤務時間 本社・支店9:00~17:30(休憩60分)

研究所8:45~17:15(休憩60分)

製油所・事業所8:00~16:30(休憩60分)

※事業所・業務により異なる

※フレックスタイム制あり(コアタイム10:30~15:30)

勤務地 本社および国内各支店、研究所、製油所・事業所、海外の事業所

※出向や海外現地法人への勤務の可能性もあり

休日休暇 週休2日制(土・日)、年末年始、国民の祝日、創業記念日、5月1日、年次有給休暇、産前産後休業、育児休暇、介護休業、ほか
福利厚生 積立年金保険、財形年金貯蓄、各種社会保険、産前産後休業、育児短時間勤務制度、育児休業、社宅、独身寮、住宅財形貯蓄など

図2 参考)出光興産「募集要項 新卒

 

(2)従業員のデータ

出光興産の2019年における従業員データは下図3の通りです。

 

【出光興産の従業員データ】

従業員数 全体 3,971人(平均年齢42.3歳・平均勤続年数19.7年)

男性 3,625人(平均年齢42.5歳・平均勤続年数19.9年)

女性   346人(平均年齢40.1歳・平均勤続年数17.9年)

一般社員 離職率 1.6%
3年後新卒 離職率 14.7%
平均年収(総合職 平均42.3歳) 981万円

参考)就職四季報 総合版 2021年 「出光興産」

 

出光興産の平均年齢は全体で42.3歳、平均勤続年数は19.7年となっています。

従業員数は男性が9割を占めており、一般社員の離職率は1.6%で3年後の新卒離職率は14.7%です。

総合職の平均年収(平均42.3歳)は981万円となっています。

 

(3)入社後の休暇・育休の実態

出光興産に入社した後の有給などの取得日数、育休の取得者数などをまとめた表は下図4の通りです。

有給取得率は59%、育休取得者数は76名で男性の取得者は6名、育休期間は子どもが1歳になるまで取得できます。

 

【出光興産に入社後の休暇・育休の実態】

夏季休暇 有給休暇で取得
年末年始休暇 12/29~1/3
有給取得 12.3/21日
育休期間と取得者数 ・1歳になるまで

・取得者数は76名(男性は6名)

参考)就職四季報 総合版 2021年 「出光興産」

 

3.求める人材や採用・試験情報

出光興産が求める人材像やエントリーの流れ、試験情報などについて詳しく解説をしていきます。

 

(1)求める人材像

出光興産が求める人材像は

「自己を成長させる人材」

「新たな価値を共創する人材」

「環境・社会に貢献する人材」

です。*5

 

(2)エントリーの流れ

エントリーの流れは、こちらの順番で行っていきます。

 

【採用プロセス:総合職・技術職】(3月~通年)

  1. ES提出・Webテスト(3月~)
  2. 面接(事務系3回、技術系3~4回、小論文含む)
  3. 内々定(5月~)*6

 

(3)試験情報

試験において重視される科目は「面接」です。

ESでは学生時代に取り組んだこと(動画選考含む)、面接では知識・経験を成果につなげる能力を持っているかについて総合的に判断されます。

技術系は専門的な知識の素地があるかということも問われます。*7

 

過去に出題されたESテーマは「学生時代に最も注力した取り組み」で、小論文テーマは「課題テーマに対する考え」です。*8

 

(4)採用数と採用実績校

出光興産における各年度の採用数をまとめた表がこちらです。(下図5)

 

【男女別 採用実績】

年度 事務系 技術系
2018年 16(男12 女4) 96(男90 女6)
2019年 33(男17 女16) 148(男127 女21)
2020年 42(男31 女11) 128(男113 女15)

図5 参考)就職四季報 総合版 2021年 「出光興産」P638を参考に筆者作成

 

2020年4月入社者の採用実績校は下記の通りです。

文系:(院)オックスフォード大、シンガポール大、東北大(大)立教大、早大、上智大、青学大、関西学大、阪大、慶大、同大、一橋大、法政大、明大など

理系:(院)東北大、阪大、九大、神戸大、東理大、秋田大、山形大、早大、北大、名大、新潟大、広島大(大)東大、東工大、千葉大、法政大、明大、早大など *9

 

4.石油業界はコロナ禍で国内需要が減少

2020年は世界規模の新型コロナウイルスの感染拡大の影響により、原油価格が下落するなど収益も大きく圧迫されました。*10

ここでは石油業界ランキングと販売シェアなどについて解説していきます。

 

(1)石油業界ランキングTOP5

下図6は国内の石油元売り業界のランキング表です。

国内トップはENEOSホールディングス、第2位は出光興産となっています。

 

【石油業界ランキングTOP5】(※元売り・精製販売が主)

順位 企業名 売上高 特徴
1位 ENEOSホールディングス 10兆117億円 ・JXTGホールディングスから2020年社名変更

・国内石油販売シェアで約5割

2位 出光興産 6兆458億円 ・昭和シェルと2019年に経営統合

・石油化学も強い

3位 コスモエネルギーホールディングス 2兆7,380億円 ・傘下に石油元売り大手のコスモ石油と石油化学の丸菱石油化学

・洋上風力を推進

4位 太陽石油 6,334億円 ・愛媛に製油所

・「SOLATO」ブランドで西日本中心にSS展開

5位 富士石油 4,623億円 ・千葉県袖ケ浦に製油所を持つ精製専業

・出光やENEOSが大口顧客

図6 参考)会社四季報「業界地図」2021年版「石油」

 

(2)石油業界はENEOSホールディングスと出光興産が2強

下図7は国内元売り石油製品の販売シェアを表したグラフです。

 

業界最大手のENEOSホールディングスが47%と約5割を占めています。

出光興産は経営統合した昭和シェル石油と合算すると30%となり約3割をシェア。コスモ石油は15%の割合です。

 

相次ぐ業界再編によりENEOSと出光興産の2強にコスモホールディングスを加えた「2強1弱体制」が成立。

過当競争によって悪化した経営環境の立て直しを図っています。

国内元売り石油製品販売シェア

参考)会社四季報「業界地図」2021年版「石油」

 

5.出光興産のまとめ

今回は石油元売り業界No.2の「出光興産」の採用情報や就活対策などについて詳しく解説をしていきました。

近年の石油業界においては自動車運転人口と省エネ傾向はさらに続く見通しで、新型コロナの影響による燃料油の需要減少も響いています。

 

出光興産でも小型電気自動車(EV)など新たな分野にも開拓し、アクセンチュアと協力した燃料輸送の業務変革に向けた輸送管理プラットフォームを構築し運用を開始しています。

デジタル変革の加速を重点課題の一つとして掲げ、さらなる価値の創造に挑戦している企業です。

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