大手企業の採用大学

[新卒向け]東京建物の採用大学ボーダーラインと男女比の分析

東京建物株式会社は、旧安田財閥系の総合不動産大手として、東京八重洲を拠点に多くの高層ビルを保有し、ビル賃貸が主力事業となっています。近年はオフィスや商業施設、物流施設、ホテルなどの開発に注力しており、マンション事業は「ブリリア」のブランドで展開しています。今回は、新卒採用を検討している方に向けて、東京建物の採用大学名と内定人数のデータを元に、採用大学ボーダーラインについて詳しくレポートします。

この記事でわかること

  • 新卒で東京建物に入社するときの学歴の目安がわかります。
  • 新卒採用の人数がわかるので、就職難易度がわかります。
  • 東京建物に内定をもらうためにおススメな新卒エージェントがわかります。

 

この記事を書いた人


Mana部長(新卒採用14年目)

  • 中堅大学(Cランク)卒業
  • 初職は社員数200人のフリーペーパー発行会社
  • 25歳にパーソルに契約社員で入社
  • 35歳に人材会社(パーソル)から財閥企業へ転職
  • 書類選考も合わせると新卒・転職で年100人以上を選考
  • 新卒:三次面接・転職:最終の面接官
  • ■ X(旧Twitter):@gakurekilab
  • ■ Instagram:gakurekilab
  • ■ Facebook:gakurekilab
記事作成するために、東京建物が公表している「有価証券報告書」や東洋経済社が発行している「会社四季報」「就職四季報」からデータを収集しました。このデータにプラスして、筆者が13年間で培った毎年100人の採用面接のノウハウを織り交ぜてお伝えをしていきます。

 

東京建物の事業内容

東京建物の事業は多岐にわたり、オフィスビル、商業施設、物流施設、ホテル、マンションなどの開発・販売・賃貸・運営を行っています。以下に主な事業内容を紹介します。

ビル事業

オフィスビルや商業施設、物流施設の開発・販売・賃貸・運営を行っており、連結子会社を通じて広範なビル管理業務を実施しています。例えば、東京建物リゾート株式会社や東京プライムステージなどがオフィスビルの賃貸・運営を担当しています。

住宅事業

マンションの開発・分譲・販売・賃貸を行っており、ブランド「ブリリア」のもとで多くのマンションを提供しています。また、連結子会社である東京建物アメニティサポートがマンション管理を行っています。

アセットサービス事業

不動産の売買・仲介・コンサルティングを手掛けており、連結子会社である東京建物不動産販売株式会社が中心となって活動しています。日本パーキング株式会社は駐車場の開発・運営を行っています。

その他の事業

ホテル、リゾート施設、スーパー銭湯、ゴルフ場の運営や、不動産投資コンサルティングを行っています。海外事業として、中国、東南アジア、米国における不動産開発も進めています。

東京建物で採用実績のある大学とは

大学ランク別の採用状況

よく学歴フィルターはなくなったでしょ?と学生から聞かれるのですが…

  • 各業界の大企業(上位企業)では、学生からのエントリー数が1万人以上あります。しかし、これを担当する企業の人事部の採用担当者は、大企業であっても数名しかいません。
  • そのため全てのエントリーに目を通すことは不可能です。大学生の頑張りを可視化するには、TOEICスコアや大学名しかありません。そのため、学歴フィルターが完全になくなることは難しいのが現状です。
  • しかしここ数年で大企業にも人材の流動性が重要です性が浸透し、終身雇用の意識が急速に薄れつつあります。

その結果、人材の多様性やコミュニケーション能力が重視される傾向が強まり、中堅大学にも門戸が広がり始めています。チャンスを掴むことができる時代とも言えますね

 

 

東京建物の過去4年間の採用実績からわかるランク別大学群の内定実績

東京建物は、過去4年間に採用した大学のボーダーラインとして、最難関大学(Aランク)と難関大学(Bランク)に重点を置いています。Cランク(中堅大学・準難関)以下の大学からの採用実績はありませんでした。

 

Aランク(最難関大学/偏差値65以上相当)

東京建物は、以下の最難関大学から新卒を積極的に採用しています。

  採用あり
私立大学 早稲田大学、慶應義塾大学、上智大学、東京理科大学、国際基督教大学
国公立大学 東京大学、京都大学、東京工業大学、一橋大学、東北大学、名古屋大学、大阪大学、神戸大学、九州大学

これらの大学は日本国内でもトップレベルの教育機関であり、優秀な人材が集まるため、東京建物の採用基準に合致しています。

 

Bランク(難関大学/偏差値60相当)

難関大学からの採用も行われており、以下の大学が含まれます。

  採用あり
私立大学 学習院大学、明治大学、立教大学、中央大学、法政大学、関西学院大学、同志社大学、立命館大学
国公立大学 横浜国立大学、東京都立大学

これらの大学は、学業成績が優秀であり、多くの企業からも高い評価を受けています。

 

 

Cランク(中堅大学 ※準難関/偏差値55相当)

中堅大学からの採用実績はありません。

  採用あり
私立大学 該当なし
国公立大学 該当なし

 

 

Dランク(中堅大学/偏差値50相当)

中堅大学からの採用実績はありません。

  採用あり
私立大学 該当なし
国公立大学 該当なし

 

 

Eランク(中堅から1ランク下の大学/偏差値45相当)

下位大学からの採用実績はありません。

  採用あり
私立大学 該当なし

 

Fランク(偏差値45未満相当)

Fランク大学からの採用実績はありません。

  採用あり
私立大学 該当なし

 

以上からわかる通り、東京建物株式会社は、最難関大学と難関大学からの優秀な人材を積極的に採用しています。

具体的な採用実績校はAランク(最難関大学)とBランク(難関大学)のみ。

Cランク(中堅大学・準難関)以下の採用実績はありませんでした。

以下、最近の採用実績大学を年度ごとにまとめましたのでご覧ください。

 

 

東京建物での年度ごとの採用大学

 

2023年4月入社採用大学実績

文系 大学院
大学 慶應義塾大学、早稲田大学、東京大学、大阪大学、一橋大学、明治大学、中央大学、立命館大学、学習院大学
理系 大学院 東京大学、東京工業大学、九州大学、京都大学、東北大学
大学 東京大学、慶應義塾大学

(採用人数順)

 

2022年4月入社採用大学実績

文系 大学院
大学 慶應義塾大学、早稲田大学、東京大学、大阪大学、名古屋大学、法政大学、立教大学、関西学院大学、東京都立大学
理系 大学院 東京工業大学、東京理科大学、東京大学、京都大学、東北大学、早稲田大学
大学 慶應義塾大学、東京理科大学

(採用人数順)

 

2021年4月入社採用大学実績

文系 大学院
大学 慶應義塾大学、早稲田大学、立教大学、東京大学、中央大学、国際基督教大学、上智大学
理系 大学院 東北大学、大阪大学、九州大学、横浜国立大学、早稲田大学、東京工業大学、神戸大学、東京大学、名古屋大学
大学 早稲田大学、九州大学、東京大学、東京理科大学、横浜国立大学

(採用人数順)

 

2020年4月入社採用大学実績

文系 大学院
大学 慶應義塾大学、早稲田大学、東京大学、大阪大学、上智大学、中央大学、同志社大学、立命館大学、東京理科大学、学習院大学、法政大学
理系 大学院 九州大学、横浜国立大学、早稲田大学
大学 早稲田大学、慶應義塾大学

(採用人数順)

 

 

 

 

東京建物の役員が卒業した大学とは?

大手企業における新卒採用の最終面接は、取締役が面接官となります。取締役の学歴を分析することで、同社の学歴の傾向や面接のポイントを探ってみましょう。

経営陣 学歴情報(2024年4月現在)

まずは、東京建物の取締役の学歴を確認します。

役職 氏名 卒業大学 卒業学部
会長 種橋 牧夫 東北大学 経済学部
代表取締役 野村 均 早稲田大学 商学部
代表取締役 小澤 克人
代表取締役 和泉 晃
取締役 秋田 秀士
取締役 神保 健
取締役 古林 慎二郎
取締役
田嶋 史雄
社外取締役 服部 秀一
社外取締役 恩地 祥光 同志社大学 法学部
社外取締役 中野 武夫
社外取締役 木下 由美子

 

最終面接には、取締役陣が出てきますので、取締役の学歴も押さえておきましょう。

東京建物の経営陣の卒業大学のデータは一部しか取れませんでしたので、わかり次第追記します。

名門大学の出身者が多い

取締役の学歴を見てみると、会長の種橋牧夫氏は東北大学経済学部を卒業し、代表取締役の野村均氏は早稲田大学商学部を卒業しています。東北大学と早稲田大学は、日本国内でも特に評価が高く、優れた教育と研究を行っている名門大学です。

 

学歴傾向から見る東京建物の採用方針

学歴よりも実力重視

取締役の学歴を考慮すると、東京建物では名門大学出身者ですが、東京大学・京都大学など超名門ではありません。

最終面接においても、一定の学歴さえあれば人間力(コミュニケーション能力など)が重視されるでしょう。

 

面接官の視点を意識

最終面接で取締役が面接官を務める場合、彼らの視点を意識することが重要です。具体的には、以下の点に注意して準備しましょう。

 

リーダーシップと協調性

取締役はリーダーシップやチームワークを重視する傾向があります。過去のプロジェクトやサークル活動などでのリーダーシップ経験や、チームでの協働経験を具体的に述べると効果的です。

熱意とビジョン

東京建物で働きたい理由や、将来的なキャリアビジョンを明確に伝えることも重要です。同社の事業内容やビジョンに共感し、自分自身がどのように貢献できるかを具体的に話すことで、面接官に好印象を与えられるでしょう。

 

 

東京建物の採用人数・採用難易度

東京建物株式会社は、多岐にわたる事業を展開しています。新卒採用においても積極的な取り組みを行っており、採用数や男女比率に注目すると、その傾向や特徴が見えてきます。今回は、過去数年間の採用データをもとに、東京建物の新卒採用数の傾向について詳しくレポートします。

東京建物の新卒採用 内定数の推移

まず、東京建物の過去8年間の新卒採用数のデータを確認しましょう。

 

大卒

修士了

男性計

女性計

新卒採用数

男性

女性

男性

女性

2023年

10 13 8 2 18 15 33

2022年

12 8 8 2 20 10 30

2021年

15 8 8 2 23 10 33

2020年

13 4 2 1 15 5 20

2019年

10 6 4 1 14 7 21

2018年

11 8 2 0 13 8 21

2017年

15 4 0 0 15 4 19

2016年

9 3 1 1 10 4 14

 

過去8年間の平均採用数は24人。

採用数の増加傾向

過去8年間のデータを見ると、新卒採用数は徐々に増加していることがわかります。2016年の14人から、2023年には33人に増加しています。これは、東京建物が事業拡大や人材確保の必要性に応じて、新卒採用を強化していることを示しています。

 

男女比率の変化

男女比率の変化も注目すべき点です。特に最近の数年間では、女性の採用割合が増加しています。例えば、2020年には女性の採用数が5人にとどまっていましたが、2023年には15人に増加しています。これにより、男女比率のバランスが改善されており、2023年には男性18人、女性15人とほぼ均等になっています。

 

年間平均採用数と競合他社との比較

東京建物の年間平均新卒採用数は24人であり、男女比率は男性67%、女性33%となっています。この割合は、競合他社と比較しても遜色ありません。例えば、三井不動産の女性採用率は48%、三菱地所は35%、東急不動産は38%、住友不動産は2%、ヒューリック不動産は41%です。

 

近年の採用数の増加

特に2022年と2023年の新卒採用数が30人以上と高い水準を保っていることは、東京建物が積極的に人材を確保していることを示しています。この背景には、オフィスや商業施設の開発需要の高まりや、事業拡大に伴う人材確保の必要性があると考えられます。

 

東京建物の採用方針と今後の展望

東京建物の新卒採用の傾向から見えることは、同社が多様な人材を積極的に採用し、男女比率のバランスを重視している点です。これは、企業としてのダイバーシティ推進や、さまざまな視点やバックグラウンドを持つ人材の活用に対する意識の高さを示しています。

また、採用数の増加は、東京建物が今後も事業拡大を見据えた人材確保に力を入れていることを示しており、新卒採用の枠が広がることで、学生にとってもより多くのチャンスが提供されています。

さらに、女性の採用率が向上している点は、東京建物が働きやすい職場環境を整え、女性のキャリア形成を支援する取り組みを行っていることを示しています。これにより、多様な人材が活躍できる企業風土が醸成され、企業の競争力が一層強化されることが期待されます。

 

人気業界の上場企業ですが、採用人数が少ない為、採用倍率は非常に高いといえるでしょう。

採用において重視している科目は面接です。面接は3回(Webあり)です。

選考はコミュニケーション能力と人柄と意欲を重視していますので、自己分析等入念な事前準備が必要です。

 

まとめ

東京建物株式会社の新卒採用数の傾向からは、採用数の増加、男女比率のバランスの改善、競合他社と比較しても遜色ない女性の採用率が見て取れます。これらの点を踏まえ、東京建物は今後も多様な人材を積極的に採用し、事業拡大と企業競争力の向上を図ることが期待されます。新卒採用を目指す学生にとっても、多くのチャンスが提供される企業であるといえるでしょう。

 

[データ参照・引用元]

  • 東京建物が公表している「有価証券報告書」
  • 東洋経済社が発行している「会社四季報」「就職四季報」
  • 10年間で培った年100人の採用面接のノウハウ


不動産業界の採用大学状況一覧(2024データ最新版)

売上 企業名 平均年収 A(最売上難関) B(難関) C(準難関) D(中堅) E(下位) F(Fラン) 採用数 男性 女性 女性比
1位 三井不動産 1,269万円 13校 10校 2校 - - - 50人 29人 21人 42%
2位 三菱地所 1,246万円 11校 4校 - - - - 40人 26人 14人 35%
3位 東急不動産 1,030万円 14校 15校 3校 1校 - - 34人 21人 13人 38%
4位 住友不動産 713万円 9校 3校 1校 - - - 22人 22人 1人 2%
5位 野村不動産 1,033万円 14校 24校 4校 1校 - - 58人 37人 21人 36%
6位 ヒューリック 1,907万円 10校 5校 - - - - 9人 5人 4人 41%
7位 東京建物 1,023万円 13校 9校 - - - - 24人 16人 8人 33%
8位 平和不動産 1,088万円 - - - - - - - - - -
9位 ダイビル 956万円 - - - - - - - - - -
10位 森ビル 887万円 13校 10校 4校 2校 - - 34人 22人 12人 34%
11位 森トラスト 820万円 11校 9校 2校 - - - 17人 11人 7人 38%
12位 NTT都市開発 993万円 14校 17校 2校 2校 1校 - 27人 14人 13人 48%
13位 日鉄興和不動産 1,110万円 10校 12校 1校 - - - 13人 9人 4人 31%

※採用大学は、2020年以降の実績

※採用数、男女比は2016年以降の平均値

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