NTT都市開発株式会社は、日本電信電話(NTT)グループの総合不動産企業として、オフィスビル、商業施設、分譲マンションなどの不動産開発および賃貸事業、不動産ファンド、不動産資産運用を展開しています。2023年度の平均年収は924万円と、日本の平均年収の2倍以上であり、優れた報酬体制を誇ります。また、「誠実に、革新的に」という企業理念のもと、地域社会に貢献する街づくりを進めています。
この記事では、NTT都市開発の新卒採用における大学別の採用実績と人数について詳しく解説します。特に、どの大学が採用されやすいか、そして採用数の推移についてのデータを基に分析します。
この記事でわかること
- 新卒でNTT都市開発に入社するときの学歴の目安がわかります。
- 新卒採用の人数がわかるので、就職難易度がわかります。
- NTT都市開発に内定をもらうためにおススメな新卒エージェントがわかります。
この記事を書いた人
Manaぶちょー(新卒採用13年目)
- 中堅大学(Cランク)出身
- 30代後半で人材会社(パーソル)から財閥企業へ転職
- 専門はデジタルマーケ・DX
- 書類選考も合わせると新卒・転職合わせて年100人以上を選考
- 管理職なので新卒:三次面接・転職:最終の面接官。
NTT都市開発で採用実績のある大学とは
大学ランク別の採用状況
- 大手企業の面接官の大半は難関大学出身です
- 学歴でフィルターをかけると採用基準ランクが見えてきます
NTT都市開発の過去4年間の採用実績からわかるランク別大学群の内定実績
Aランク(最難関大学/偏差値65以上相当)
NTT都市開発は、以下のAランク大学から多くの新卒を採用しています。これらの大学は全国でもトップクラスの学力を誇り、NTT都市開発の求める高い能力を持った学生を多く輩出しています。
採用あり | 採用なし | |
私立大学 | 早稲田大学、慶應義塾大学、上智大学、東京理科大学、国際基督教大学 |
- |
国公立大学 | 東京大学、京都大学、東京工業大学、一橋大学、北海道大学、東北大学、名古屋大学、大阪大学、神戸大学、九州大学 | - |
これらの大学からは、特に高い技術力や専門知識を持つ学生が多く採用されています。
Bランク(難関大学/偏差値60相当)
Bランク大学からも多くの採用があり、次に挙げる大学からも一定の採用実績があります。これらの大学は、Aランクに次ぐ学力を持つ大学です。
採用あり | 採用なし | |
私立大学 | 学習院大学、明治大学、青山学院大学、立教大学、中央大学、法政大学、関西大学、関西学院大学、 同志社大学、立命館大学 |
- |
国公立大学 | 筑波大学、横浜国立大学、千葉大学、東京外国語大学、広島大学、名古屋工業大学、京都工芸繊維大学、東京都立大学 | お茶の水女子大学、国際教養大学、金沢大学、岡山大学、電気通信大学、東京農工大学、名古屋市立大学、京都府立大学 |
これらの大学からの採用は、学部や学科の特性によっても異なりますが、優れた学生が多くいることがわかります。
Cランク(中堅大学 ※準難関/偏差値55相当)
Cランク大学からも採用がありますが、数は少なめです。このランクの大学は中堅に位置します。
採用あり | 採用なし | |
私立大学 | 芝浦工業大学、東京女子大学 |
東京電機大学、東京都市大学、工学院大学、成蹊大学、成城大学、明治学院大学、獨協大学、國學院大學、武蔵大学、東邦大学、南山大学、津田塾大学、日本女子大学、立命館アジア太平洋大学 |
国公立大学 | - | 奈良女子大学、東京学芸大学、埼玉大学、信州大学、静岡大学、滋賀大学、新潟大学、岐阜大学、三重大学、熊本大学、九州工業大学、兵庫県立大学、山梨大学、富山大学、和歌山大学、山口大学、岩手大学、茨城大学、宇都宮大学、福井大学、香川大学、愛媛大学、長崎大学、鹿児島大学、小樽商科大学、愛知県立大学、京都教育大学、大阪教育大学、愛知教育大学、静岡県立大学 など |
芝浦工業大学=技術職、東京女子大学=女子枠 でしょうか。
Dランク(中堅大学/偏差値50相当)
Dランク大学からの採用も少数ですが存在します。
採用あり | 採用なし | |
私立大学 | 日本大学、神奈川大学 |
東洋大学、駒澤大学、専修大学、京都産業大学、近畿大学、甲南大学、龍谷大学、東京農業大学、愛知大学、名城大学、中京大学、西南学院大学、昭和女子大学、聖心女子大学、京都女子大学、同志社女子大学、関西外国語大学 |
国公立大学 | - | 佐賀大学、鳥取大学、 秋田大学、島根大学、弘前大学、福島大学、高知大学、大分大学、宮崎大学、高崎経済大学、前橋工科大学、滋賀県立大学、県立広島大学、奈良教育大学、福岡教育大学、琉球大学、北海道教育大学、北見工業大学、室蘭工業大学、帯広畜産大学、上越教育大学、鳴門教育大学、兵庫教育大学、長岡技術科学大学、新潟県立大学、岩手県立大学、秋田県立大学、石川県立大学、福井県立大学、熊本県立大学、山梨県立大学、奈良県立大学、島根県立大学、岡山県立大学、福山市立大学、尾道市立大学、山口県立大学、下関市立大学、高知県立大学、福岡県立大学、長崎県立大学、名桜大学 など |
Eランク(中堅から1ランク下の大学/偏差値45相当)
Eランク大学からもわずかに採用があります。女子大ですので…女子枠でしょうね。
採用あり | 採用なし | |
私立大学 | 武庫川女子大学 |
大東文化大学、東海大学、亜細亜大学、帝京大学、国士舘大学、摂南大学、神戸学院大学、追手門大学、桃山学院大学、文教大学、東京経済大学、立正大学、二松學舍大学、産業能率大学、共立女子大学、千葉工業大学、玉川大学、京都外国語大学、大阪経済大学、大阪工業大学、佛教大学、武蔵野大学、福岡大学、大妻女子大学、学習院女子大学、愛知淑徳大学、明星大学、大正大学、愛知学院大学、愛知工業大学、金城学院大学、椙山女学園大学、北海学園大学、東北学院大学、松山大学 など |
Fランク(偏差値45未満相当)
Fランク大学からの採用実績はありません。
採用あり | 採用なし | |
私立大学 | - |
NTT都市開発は、AランクからEランクまでの広範囲な大学から新卒を採用していますが、特にAランク大学からの採用が多いことがわかります。また、年間の新卒採用人数は平均27人で、男女比率は男性52%、女性48%とバランスが取れています。他の大手デベロッパーと比較しても、女性の採用に積極的であり、地域社会への貢献を重視する企業文化が特徴です。
以下、最近の採用実績大学を年度ごとにまとめましたのでご覧ください。
NTT都市開発での年度ごとの採用大学
2023年4月入社採用大学実績
文系 | 大学院 | - |
大学 | 慶應義塾大学、早稲田大学、同志社大学、学習院大学、東京大学、一橋大学、北海道大学、神戸大学、横浜国立大学、東京都立大学、上智大学、明治大学、青山学院大学、中央大学、関西学院大学 | |
理系 | 大学院 | 東京大学、神戸大学、京都大学、東京工業大学、名古屋大学、広島大学、千葉大学、東京都立大学、名古屋工業大学、京都工芸繊維大学、早稲田大学、東京理科大学、法政大学 |
大学 | 神戸大学、慶應義塾大学、同志社大学 |
2022年4月入社採用大学実績
文系 | 大学院 | - |
大学 | 早稲田大学、明治大学、慶應義塾大学、同志社大学、立命館大学、一橋大学、名古屋大学、筑波大学、東京外国語大学、立教大学、関西学院大学 | |
理系 | 大学院 | 東京大学、東北大学、慶應義塾大学、京都大学、名古屋大学、九州大学、東京都立大学、名古屋工業大学、東京理科大学、明治大学、立命館大学 |
大学 | 慶應義塾大学、多摩美術大学 |
2021年4月入社採用大学実績
文系 | 大学院 | - |
大学 | 明治大学、慶應義塾大学、神戸大学、立命館大学、東京大学、大阪大学、筑波大学、上智大学、中央大学、国際基督教大学、関西大学、東京外国語大学、横浜国立大学、横浜市立大学 | |
理系 | 大学院 | 大阪大学、東北大学、筑波大学、早稲田大学、京都工芸繊維大学、千葉大学、東京都立大学、武庫川女子大学 |
大学 | 立命館大学、東北大学、九州大学 |
2020年4月入社採用大学実績
文系 | 大学院 | 慶應義塾大学 |
大学 | 慶應義塾大学、早稲田大学、学習院大学、立教大学、法政大学、一橋大学、同志社大学、東京大学、東京女子大学 | |
理系 | 大学院 | 東京大学、京都大学、東京理科大学、法政大学、東北大学、筑波大学、大阪市立大学、早稲田大学、芝浦工業大学、横浜国立大学、首都大学東京(東京都立大学)、立命館大学、千葉大学、武蔵野美術大学 |
大学 | 千葉大学、筑波大学、明治大学、慶應義塾大学、東京理科大学 |
NTT都市開発の役員が卒業した大学とは?
NTT都市開発株式会社の取締役の学歴について調査すると、特定の大学や学部出身者が多い傾向が見られます。取締役が最終面接の面接官を務めることから、この学歴の傾向は新卒採用においても重要な要素となる可能性があります。
経営陣 学歴情報(2024年4月現在)
役職 | 氏名 | 卒業大学 | 卒業学部 | ||||||||||||||||||||||||||||
社長 | 辻上 広志 | 東京大学 | 法学部 | ||||||||||||||||||||||||||||
副社長 | 坂上 智之 | - | - | ||||||||||||||||||||||||||||
副社長 | 畠中 一彦 | - | - | ||||||||||||||||||||||||||||
常務取締役 | 小泉 浩 | 早稲田大学 | - | ||||||||||||||||||||||||||||
常務取締役 | 堀之内 泰壮 | - | - | ||||||||||||||||||||||||||||
取締役 | 上野 晋一郎 | - | - | ||||||||||||||||||||||||||||
取締役 | 四木 伸弘 | - | - | ||||||||||||||||||||||||||||
取締役 | 平田 聡 | - | - | ||||||||||||||||||||||||||||
取締役 | 松本 順一 | 立命館大学 | 経営学部 | ||||||||||||||||||||||||||||
取締役 | 中根 毅弘 | - | - | ||||||||||||||||||||||||||||
取締役 | 飴嶋 隆嗣 | - | - | ||||||||||||||||||||||||||||
取締役 | 星 伸寿 | - | - | ||||||||||||||||||||||||||||
取締役 | 山田 洋平 | - | - |
NTT都市開発の取締役の学歴
NTT都市開発の取締役の中で、学歴が明らかになっているのは以下の3名です。
- 社長:辻上広志氏 - 東京大学法学部
- 常務取締役:小泉浩氏 - 早稲田大学(学部不明)
- 取締役:松本順一氏 - 立命館大学経営学部
他の取締役については、学歴情報が公開されていませんが、ここで挙げた3名の学歴から見える傾向について分析します。
1. 東京大学法学部の影響力
社長の辻上広志氏は東京大学法学部を卒業しています。東京大学法学部は、日本の最難関大学のひとつであり、特に法律や政治、経済分野での影響力が強いことで知られています。辻上氏の経歴が示すように、NTT都市開発では、特に高い学力と広範な知識を持つ人材が重視されていることが伺えます。
2. 早稲田大学の存在
常務取締役の小泉浩氏は、早稲田大学を卒業しています。早稲田大学は、東京大学に次ぐ難関大学であり、多くの優秀な人材を輩出しています。早稲田大学出身者が取締役に就任していることは、NTT都市開発が広範な分野で高い専門性を持つ人材を求めていることを示しています。
3. 立命館大学の貢献
取締役の松本順一氏は、立命館大学経営学部を卒業しています。立命館大学は、関西地区において高い評価を受けている大学であり、特に経営学やビジネスにおいて強いカリキュラムを持っています。経営学部出身者が取締役に就任していることは、NTT都市開発がビジネス戦略やマネジメントにおいても優れた能力を持つ人材を評価していることを示しています。
学歴の傾向と新卒採用への影響
これらの学歴情報から、NTT都市開発の取締役には東京大学、早稲田大学、立命館大学といった難関大学出身者が含まれていることがわかります。この傾向は、同社が高い学力と専門性を持つ人材を求めていることを示唆しています。新卒採用においても、これらの大学出身者が有利になる可能性が高いと考えられます。
さらに、学部の専門性も重要な要素であり、法学部や経営学部の出身者が取締役に多く含まれていることから、これらの分野における知識やスキルが重視されていることがわかります。特に、法学部出身者の存在は、企業の法務やコンプライアンスに関する強い関心を示しており、経営学部出身者は経営戦略やマネジメントの能力が評価されていることを示しています。
このような学歴の傾向を理解することで、NTT都市開発の新卒採用において、どのような学歴や専門性が求められているかを把握しやすくなります。志望者は、これらの傾向を参考に、自分の学歴や専門性をアピールすることが重要です。
NTT都市開発の採用人数・採用難易度
NTT都市開発株式会社の新卒採用数の推移とその傾向について、以下のデータから分析してみましょう。新卒採用は企業の成長戦略において重要な指標であり、特に男女比率や年間の採用人数は、企業の多様性や採用方針を反映しています。
NTT都市開発の新卒採用 内定数の推移
以下は2016年から2023年までの新卒採用人数と男女別の内訳です
大卒 |
修士了 |
男性計 |
女性計 |
新卒採用数 |
|||
男性 |
女性 |
男性 |
女性 |
||||
2023年 |
14 | 12 | 9 | 6 | 23 | 18 | 41 |
2022年 |
9 | 11 | 7 | 6 | 16 | 17 | 33 |
2021年 |
7 | 14 | 3 | 6 | 10 | 20 | 30 |
2020年 |
7 | 10 | 12 | 7 | 19 | 17 | 36 |
2019年 |
8 | 6 | 10 | 2 | 18 | 8 | 26 |
2018年 |
7 | 6 | 3 | 3 | 10 | 9 | 19 |
2017年 |
5 | 6 | 1 | 1 | 6 | 7 | 13 |
2016年 |
5 | 6 | 3 | 1 | 8 | 7 | 15 |
過去8年間の平均採用数は26人。
1. 新卒採用人数の増加傾向
2016年から2023年にかけて、NTT都市開発の新卒採用人数は増加傾向にあります。特に、2017年の13人から2023年の41人へと大幅に増加しています。この増加は、企業の成長と拡大、さらには新たなプロジェクトや事業拡大のために多くの若手人材を必要としていることを示しています。
2. 男女比率のバランス
男女比率を見ると、2016年から2023年までの平均で男性52%、女性48%となっており、非常にバランスの取れた採用が行われていることがわかります。特に2021年には女性の採用数が男性を上回るなど、女性の活躍を積極的に支援していることがうかがえます。
年別の男女比率の推移
- 2023年:男性23人、女性18人
- 2022年:男性16人、女性17人
- 2021年:男性10人、女性20人
- 2020年:男性19人、女性17人
- 2019年:男性18人、女性8人
- 2018年:男性10人、女性9人
- 2017年:男性6人、女性7人
- 2016年:男性8人、女性7人
このデータからも、NTT都市開発は男女平等の採用を重視していることがわかります。
3. 他社との比較
NTT都市開発の女性採用率は、競合他社と比較しても遜色ありません。不動産業界の主要企業との比較では、以下のような女性採用率が示されています。
- 三井不動産:48%
- 三菱地所:35%
- 東急不動産:38%
- 住友不動産:2%
- 野村不動産:36%
- ヒューリック:41%
- 東京建物:33%
- 森ビル:34%
- 森トラスト:33%
NTT都市開発の女性採用率48%は、業界トップの三井不動産と同等であり、業界全体でも高い水準にあります。これにより、NTT都市開発は男女問わず優秀な人材を積極的に採用し、多様性のある職場環境を提供していることが示されています。
4. 採用人数の安定性
年間の新卒採用人数は平均27人であり、採用人数は年によって若干の変動はあるものの、概ね安定しています。これは、NTT都市開発が計画的かつ安定した人材確保を行っていることを示しています。
採用において重視している科目は面接です。筆記試験はOPQとC-GAB(テストセンター)です。面接は3回(Webあり)です。
選考は主体性、行動力、実行力、人柄、意欲などを重視していますので、自己分析等入念な事前準備が必要です。
まとめ
NTT都市開発株式会社の新卒採用の傾向は、以下の通りです:
- 採用人数の増加:2016年から2023年にかけて、新卒採用人数が増加しています。
- 男女比率のバランス:男女比率がほぼ均等で、特に女性の採用に積極的です。
- 他社との比較での優位性:競合他社と比較しても、高い女性採用率を誇ります。
- 採用人数の安定性:年間の採用人数が平均27人で安定しており、計画的な人材確保を行っています。
これらの傾向から、NTT都市開発は多様性を重視し、計画的に人材を確保することで、持続可能な企業成長を目指していることがわかります。新卒採用においては、これらの傾向を理解し、自身のキャリアプランに合った応募戦略を立てることが重要です。
[データ参照・引用元]
- NTT都市開発が公表している決算資料
- 東洋経済社が発行している「会社四季報」「就職四季報」
- 10年間で培った年100人の採用面接のノウハウ
不動産業界の採用大学状況一覧(2024データ最新版)
売上 | 企業名 | 平均年収 | A(最売上難関) | B(難関) | C(準難関) | D(中堅) | E(下位) | F(Fラン) | 採用数 | 男性 | 女性 | 女性比 |
1位 | 三井不動産 | 1,269万円 | 13校 | 10校 | 2校 | - | - | - | 50人 | 29人 | 21人 | 42% |
2位 | 三菱地所 | 1,246万円 | 11校 | 4校 | - | - | - | - | 40人 | 26人 | 14人 | 35% |
3位 | 東急不動産 | 1,030万円 | 14校 | 15校 | 3校 | 1校 | - | - | 34人 | 21人 | 13人 | 38% |
4位 | 住友不動産 | 713万円 | 9校 | 3校 | 1校 | - | - | - | 22人 | 22人 | 1人 | 2% |
5位 | 野村不動産 | 1,033万円 | 14校 | 24校 | 4校 | 1校 | - | - | 58人 | 37人 | 21人 | 36% |
6位 | ヒューリック | 1,907万円 | 10校 | 5校 | - | - | - | - | 9人 | 5人 | 4人 | 41% |
7位 | 東京建物 | 1,023万円 | 13校 | 9校 | - | - | - | - | 24人 | 16人 | 8人 | 33% |
8位 | 平和不動産 | 1,088万円 | - | - | - | - | - | - | - | - | - | - |
9位 | ダイビル | 956万円 | - | - | - | - | - | - | - | - | - | - |
10位 | 森ビル | 887万円 | 13校 | 10校 | 4校 | 2校 | - | - | 34人 | 22人 | 12人 | 34% |
11位 | 森トラスト | 820万円 | 11校 | 9校 | 2校 | - | - | - | 17人 | 11人 | 7人 | 38% |
12位 | NTT都市開発 | 993万円 | 14校 | 17校 | 2校 | 2校 | 1校 | - | 27人 | 14人 | 13人 | 48% |
13位 | 日鉄興和不動産 | 1,110万円 | 10校 | 12校 | 1校 | - | - | - | 13人 | 9人 | 4人 | 31% |
※採用大学は、2020年以降の実績
※採用数、男女比は2016年以降の平均値
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