大手企業の採用大学

[新卒向け]日鉄興和不動産(株)の採用大学実績と採用人数レポート

日鉄興和不動産は、日本製鉄グループとみずほグループの一員で、旧日本興業銀行系の興和不動産と新日鉄都市開発が経営統合して誕生しました。

住宅とオフィスに特化したデベロッパー(フィスビル開発、マンション・戸建住宅の分譲、不動産ソリューションサービス、高級賃貸住宅、物流施設開発、国際事業など幅広い事業展開)であり、こだわりを持った開発が特徴です。社員一人ひとりが広範な業務領域をカバーし、若いうちから責任ある仕事を任せられる文化を持っています。

新卒採用時にどの大学からの学生を採用しているのか、またその採用人数について詳しく調査しました。この記事では、過去数年間の採用大学と採用人数をもとに、日鉄興和不動産の採用大学ボーダーラインについて詳しく解説します。

 

この記事でわかること

  • 新卒で日鉄興和不動産に入社するときの学歴の目安がわかります。
  • 新卒採用の人数がわかるので、就職難易度がわかります。
  • 日鉄興和不動産に内定をもらうためにおススメな新卒エージェントがわかります。

 

 

この記事を書いた人


Mana部長(新卒採用14年目)

  • 中堅大学(Cランク)卒業
  • 初職は社員数200人のフリーペーパー発行会社
  • 25歳にパーソルに契約社員で入社
  • 35歳に人材会社(パーソル)から財閥企業へ転職
  • 書類選考も合わせると新卒・転職で年100人以上を選考
  • 新卒:三次面接・転職:最終の面接官
  • ■ X(旧Twitter):@gakurekilab
  • ■ Instagram:gakurekilab
  • ■ Facebook:gakurekilab
記事作成するために、日鉄興和不動産のホームページ・決算資料や東洋経済社が発行している「会社四季報」「就職四季報」からデータを収集しました。このデータにプラスして、筆者が13年間で培った毎年100人の採用面接のノウハウを織り交ぜてお伝えをしていきます。

 

日鉄興和不動産で採用実績のある大学とは

大学ランク別の採用状況

よく学歴フィルターはなくなったでしょ?と学生から聞かれるのですが…

  • 各業界の大企業(上位企業)では、学生からのエントリー数が1万人以上あります。しかし、これを担当する企業の人事部の採用担当者は、大企業であっても数名しかいません。
  • そのため全てのエントリーに目を通すことは不可能です。大学生の頑張りを可視化するには、TOEICスコアや大学名しかありません。そのため、学歴フィルターが完全になくなることは難しいのが現状です。
  • しかしここ数年で大企業にも人材の流動性が重要です性が浸透し、終身雇用の意識が急速に薄れつつあります。

その結果、人材の多様性やコミュニケーション能力が重視される傾向が強まり、中堅大学にも門戸が広がり始めています。チャンスを掴むことができる時代とも言えますね

日鉄興和不動産の過去4年間の採用実績からわかるランク別大学群の内定実績

日鉄興和不動産の過去4年間の採用大学を以下に示します。

 

Aランク(最難関大学/偏差値65以上相当)

日鉄興和不動産が採用しているAランク大学(最難関大学/偏差値65以上相当)は、次の通りです。

  採用あり
私立大学 早稲田大学、慶應義塾大学、上智大学、東京理科大学
国公立大学 東京大学、京都大学、一橋大学、東北大学、大阪大学、神戸大学、九州大学

これらの大学は、日本国内でもトップクラスの偏差値を誇り、多くの企業から高い評価を受けています。日鉄興和不動産がこれらの大学からの採用を重視していることは、優秀な人材を確保するための戦略の一環と言えるでしょう。

 

Bランク(難関大学/偏差値60相当)

次に、Bランク(難関大学/偏差値60相当)からの採用状況を見てみましょう。

  採用あり
私立大学 明治大学、立教大学、中央大学、法政大学、関西学院大学、 同志社大学、立命館大学
国公立大学 筑波大学、千葉大学、東京外国語大学、国際教養大学、金沢大学、名古屋工業大学

これらの大学からの採用は、日鉄興和不動産が幅広い優秀な人材を求めていることを示しています。特に、文系理系問わず、バランスよく採用している点が特徴です。

 

Cランク(中堅大学 ※準難関/偏差値55相当)

Cランクでは、唯一信州大学からの採用実績があります。

  採用あり
私立大学 該当なし
国公立大学 信州大学

 

それ以外の多くのCランク、Dランク(中堅大学/偏差値50相当)、Eランク(中堅から1ランク下の大学/偏差値45相当)、Fランク(偏差値45未満相当)に属する大学からは採用大学がありません。

 

Dランク(中堅大学/偏差値50相当)

Dランク大学からの採用大学はありません。

  採用あり
私立大学 該当なし
国公立大学 該当なし

 

 

 

Eランク(中堅から1ランク下の大学/偏差値45相当)

Eランク大学からの採用大学はありません。

  採用あり
私立大学 該当なし

 

 

 

Fランク(偏差値45未満相当)

Fランク大学からの採用大学はありません。

  採用あり
私立大学 該当なし

 

 

以上からわかる通り、日鉄興和不動産の採用実績校はAランク(最難関大学)、Bランク(難関大学)が大多数を占めており、Cランク(中堅大学・準難関)からは一部の大学の採用実績がありました。

日鉄興和不動産の学歴の傾向について

学歴重視の採用方針

日鉄興和不動産の採用大学の傾向を見ると、AランクおよびBランクの大学からの採用が中心であることが明らかです。特に、偏差値65以上の最難関大学からの採用が多く、これにより高い学力と専門知識を持つ人材を確保しています。このことから、同社は学歴を重視した採用方針を取っていると考えられます。

大学ごとの採用の偏り

一方で、AランクおよびBランクの大学の中でも、採用実績のない大学が存在することから、同社の採用基準には学歴以外の要素も影響していると考えられます。例えば、特定の専門分野や学科のニーズ、大学との関係性などが採用に影響している可能性があります。

広範な人材の確保

日鉄興和不動産は、AランクおよびBランクの大学を中心に採用を行い、広範な人材を確保しています。これにより、様々なバックグラウンドを持つ優秀な人材を集め、企業の成長と発展に寄与しています。

 

以下、最近の採用実績大学を年度ごとにまとめましたのでご覧ください。

 

日鉄興和不動産での年度ごとの採用大学

 

2023年4月入社採用大学実績

文系 大学院
大学 早稲田大学、慶應義塾大学、上智大学、中央大学、法政大学、東京理科大学、海外大学
理系 大学院 京都大学、大阪大学、信州大学
大学 早稲田大学、明治大学

(採用人数順)

 

2022年4月入社採用大学実績

文系 大学院
大学 慶應義塾大学、早稲田大学、関西学院大学、国際教養大学、上智大学、東京理科大学、明治大学、立教大学
理系 大学院 千葉大学、筑波大学、明治大学
大学

(採用人数順)

 

2021年4月入社採用大学実績

文系 大学院
大学 早稲田大学、関西学院大学、一橋大学、慶應義塾大学、九州大学、立教大学、法政大学、中央大学
理系 大学院 東京大学、金沢大学
大学 東京大学、早稲田大学、神戸大学、千葉大学

(採用人数順)

 

2020年4月入社採用大学実績

文系 大学院
大学 早稲田大学、慶應義塾大学、東京大学、東北大学、同志社大学、東京外国語大学
理系 大学院 早稲田大学、名古屋工業大学
大学 早稲田大学、立命館大学、東京海洋大学

(採用人数順)

 

日鉄興和不動産の役員が卒業した大学とは?

日鉄興和不動産の取締役の学歴は、同社の採用方針や学歴に対する重視度を理解する上で重要な手がかりとなります。以下は、取締役の学歴とその学部から見える傾向についての考察です。

経営陣 学歴情報(2024年4月現在)

役職 氏名 卒業大学 卒業学部
社長 三輪 正浩 東京大学 経済学部
副社長 吉澤 恵一
常務取締役 猪狩 甲隆
常務取締役 丸山 博史 東京教育大学
常務取締役 石川 正道 早稲田大学 政治経済学部
取締役 井上 眞一 京都大学 法学部
取締役 齋藤 牧郎 一橋大学 経済学部
取締役
安部 大作 東京大学 法学部

 

最終面接には、取締役陣が出てきますので、取締役の学歴も押さえておきましょう。

経営陣の学歴傾向

高偏差値大学出身者の多さ

日鉄興和不動産の取締役の多くが日本のトップ大学出身であることがわかります。具体的には、東京大学、京都大学、一橋大学、早稲田大学といった、国内外で高く評価される大学が挙げられます。これらの大学は、いずれも偏差値が高く、入学難易度も高いことで知られています。

文系学部の出身者が多数

取締役の多くが文系学部、特に経済学部や法学部を卒業していることが目立ちます。具体的には、東京大学経済学部、法学部、京都大学法学部、一橋大学経済学部などが挙げられます。政治経済学部や法学部といった学部は、経営やビジネスに関連する知識を深める場として適しています。

東京大学出身者の存在感

取締役の中には東京大学出身者が複数名存在し、同大学出身者の存在感が強いことが伺えます。東京大学は、日本で最も難関とされる大学の一つであり、その卒業生は高い学識と能力を持つと評価されることが多いです。

 

学歴の重視と採用方針

学歴の重視

日鉄興和不動産が取締役の学歴を重視していることは明らかです。この傾向は、同社が優秀な人材を確保し、企業の成長を支えるための戦略の一環と考えられます。特に、東京大学や京都大学などのトップ大学出身者が取締役に多く含まれることは、学歴がキャリア形成において重要な要素であることを示しています。

最終面接における学歴の影響

最終面接が取締役によって行われることから、面接官である取締役の学歴が応募者に対して一定の影響を与える可能性があります。特に、取締役自身が高偏差値大学出身であることから、応募者にも高い学力や学歴を求める傾向が強いと考えられます。

多様な視点の導入

一方で、副社長や一部の常務取締役には学歴が明らかにされていない者もいることから、必ずしも全ての役職で学歴が唯一の判断基準となっているわけではありません。多様な視点を持つ人材を取り入れることで、企業の柔軟性や創造性を高める狙いがあるのかもしれません。

社長について

現在の代表取締役社長は2023年に就任しました。歴代の社長の出身大学は東京大学(2名)、慶応義塾大学(2名)となっており、やはり高学歴であることがわかります。

 

日鉄興和不動産の採用人数・採用難易度

本項目では、人気業界かつ就活人気の日鉄興和不動産へ入社する事の入社難易度を解説します。

日鉄興和不動産の新卒採用 内定数の推移

日鉄興和不動産は、毎年の新卒採用数に一定の規模を維持しつつ、男女の採用比率にも注意を払っています。過去8年間の新卒採用データを基に、同社の採用数の傾向について分析します。

 

大卒

修士了

男性計

女性計

新卒採用数

男性

女性

男性

女性

2023年

5 6 3 0 8 6 14

2022年

5 6 2 1 7 7 14

2021年

10 4 2 0 12 4 16

2020年

8 3 1 1 9 4 13

2019年

12 3 0 1 12 4 16

2018年

5 1 2 2 7 3 10

2017年

6 2 3 1 9 3 12

2016年

5 2 3 0 8 2 10

 

年間採用数の平均と男女比率

年間の新卒の採用数は平均13人で、男女比率は男性69%、女性31%となっています。

採用数の傾向

採用数の安定性

過去8年間のデータを見ると、新卒採用数は10人から16人の間で推移しており、平均13人を維持しています。この安定した採用数は、同社が計画的に新卒採用を行っていることを示しています。特に、2022年と2023年は14人と一定の採用数を確保しており、企業の成長と人材確保のバランスを取る姿勢が伺えます。

男女比率の変化

過去8年間のデータを基にすると、全体的に男性の採用数が多いものの、2022年以降は男女比率が均等になりつつあります。2022年には男性7人、女性7人、2023年には男性8人、女性6人と、女性の採用が増加傾向にあることがわかります。これにより、性別の多様性を意識した採用方針が見受けられます。

他社との比較

日鉄興和不動産の女性採用率は31%であり、競合他社と比較しても遜色ありません。例えば、三井不動産が48%、三菱地所が35%、東急不動産が38%と高い女性採用率を示している一方で、住友不動産は2%と極めて低い値を示しています。このような中で、日鉄興和不動産は安定した女性採用率を保っています。

 

日鉄興和不動産の強みと採用戦略

日鉄興和不動産は、採用大学のボーダーラインを厳しく設定しつつも、多様な大学からの採用を行い、若手社員にも責任ある仕事を任せることで、早期からの人材育成を図っています。また、研修や現場での経験を通じて、社員一人ひとりのスキルアップをサポートしています。

多様性の重視

男女比率が均等になりつつあることから、日鉄興和不動産は性別の多様性を重要視していると考えられます。特に、2022年以降の女性採用数の増加は、職場の多様性を推進し、女性が活躍できる環境を整えていることを示しています。

計画的な採用

年間の採用数がほぼ一定であることから、日鉄興和不動産は計画的に新卒採用を行っていることが伺えます。この計画性は、企業の安定成長を支えるための重要な要素であり、過不足のない人材確保を実現しています。

優秀な人材の確保

採用大学の傾向からもわかるように、日鉄興和不動産は高偏差値大学からの採用を中心に行っています。このことは、同社が優秀な人材を確保し、企業の競争力を高めるための戦略を持っていることを示しています。

 

日鉄興和不動産の新卒採用数の傾向を見ると、年間平均13人という安定した採用数と、男女比率のバランスが取れていることが特徴です。特に、近年は女性の採用が増加傾向にあり、性別の多様性を意識した採用方針を採用しています。また、高偏差値大学からの優秀な人材の確保を重視している点も見逃せません。これらの傾向は、日鉄興和不動産が計画的かつ戦略的に新卒採用を行い、企業の成長と発展を支えていることを示しています。

 

まとめ

日鉄興和不動産は、日本製鉄グループの一員として、住宅とオフィスに特化した総合デベロッパーです。過去4年間の採用大学と採用人数のデータから見ても、厳選された大学からの採用が多く、特にAランクおよびBランクの大学からの採用が中心となっています。また、女性の採用率も他の競合他社と比較して遜色なく、バランスの取れた採用を行っています。

今後の日鉄興和不動産への応募を考えている方へ

企業研究や物件見学を通じて、日鉄興和不動産の事業内容や企業文化を深く理解することが、選考での大きなアピールポイントとなります。また、志望動機の明確化も重要です。ぜひ、この記事を参考にして、日鉄興和不動産の選考に挑戦してください。

 

 

[データ参照・引用元]

  • 日鉄興和不動産が公表している決算資料
  • 東洋経済社が発行している「会社四季報」「就職四季報」
  • 10年間で培った年100人の採用面接のノウハウ


不動産業界の採用大学状況一覧(2024データ最新版)

売上 企業名 平均年収 A(最売上難関) B(難関) C(準難関) D(中堅) E(下位) F(Fラン) 採用数 男性 女性 女性比
1位 三井不動産 1,269万円 13校 10校 2校 - - - 50人 29人 21人 42%
2位 三菱地所 1,246万円 11校 4校 - - - - 40人 26人 14人 35%
3位 東急不動産 1,030万円 14校 15校 3校 1校 - - 34人 21人 13人 38%
4位 住友不動産 713万円 9校 3校 1校 - - - 22人 22人 1人 2%
5位 野村不動産 1,033万円 14校 24校 4校 1校 - - 58人 37人 21人 36%
6位 ヒューリック 1,907万円 10校 5校 - - - - 9人 5人 4人 41%
7位 東京建物 1,023万円 13校 9校 - - - - 24人 16人 8人 33%
8位 平和不動産 1,088万円 - - - - - - - - - -
9位 ダイビル 956万円 - - - - - - - - - -
10位 森ビル 887万円 13校 10校 4校 2校 - - 34人 22人 12人 34%
11位 森トラスト 820万円 11校 9校 2校 - - - 17人 11人 7人 38%
12位 NTT都市開発 993万円 14校 17校 2校 2校 1校 - 27人 14人 13人 48%
13位 日鉄興和不動産 1,110万円 10校 12校 1校 - - - 13人 9人 4人 31%

※採用大学は、2020年以降の実績

※採用数、男女比は2016年以降の平均値


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