[新卒向け]NTT都市開発の新卒採用大学と採用人数の実態レポート

NTT都市開発株式会社は、日本電信電話（NTT）グループの総合不動産企業として、オフィスビル、商業施設、分譲マンションなどの不動産開発および賃貸事業、不動産ファンド、不動産資産運用を展開しています。2023年度の平均年収は924万円と、日本の平均年収の2倍以上であり、優れた報酬体制を誇ります。また、「誠実に、革新的に」という企業理念のもと、地域社会に貢献する街づくりを進めています。

この記事では、NTT都市開発の新卒採用における大学別の採用実績と人数について詳しく解説します。特に、どの大学が採用されやすいか、そして採用数の推移についてのデータを基に分析します。

 

 

 

 

NTT都市開発で採用実績のある大学とは

大学ランク別の採用状況

その結果、人材の多様性やコミュニケーション能力が重視される傾向が強まり、中堅大学にも門戸が広がり始めています。チャンスを掴むことができる時代とも言えますね

 

NTT都市開発の過去6年間の採用実績からわかるランク別大学群の内定実績

 

Aランク（最難関大学/偏差値65以上相当）

NTT都市開発は、以下のAランク大学から多くの新卒を採用しています。これらの大学は全国でもトップクラスの学力を誇り、NTT都市開発の求める高い能力を持った学生を多く輩出しています。

これらの大学からは、特に高い技術力や専門知識を持つ学生が多く採用されています。

 

Bランク（難関大学/偏差値60相当）

Bランク大学からも多くの採用があり、次に挙げる大学からも一定の採用実績があります。これらの大学は、Aランクに次ぐ学力を持つ大学です。

これらの大学からの採用は、学部や学科の特性によっても異なりますが、優れた学生が多くいることがわかります。

 

Cランク（中堅大学 ※準難関/偏差値55相当）

Cランク大学からも採用がありますが、数は少なめです。このランクの大学は中堅に位置します。

 

 

Dランク（中堅大学/偏差値50相当）

Dランク大学からの採用も少数ですが存在します。

 

 

Eランク（中堅から1ランク下の大学/偏差値45相当）

Eランク大学からもわずかに採用があります。女子大ですので…女子枠でしょうね。

 

Fランク（偏差値45未満相当）

Fランク大学からの採用実績はありません。

 

NTT都市開発は、AランクからEランクまでの広範囲な大学から新卒を採用していますが、特にAランクとBランクの大学からの採用が多いことがわかります。また、年間の新卒採用人数は平均約27人で、男女比率は男性53％、女性47％とバランスが取れています。他の大手デベロッパーと比較しても、女性の採用に積極的であり、地域社会への貢献を重視する企業文化が特徴です。

ランク別内定の内訳は下の図のようになります。

 

NTT都市開発のランク別内定の内訳はAランク（最難関大学/偏差値65以上相当）が29％、Bランク（難関大学/偏差値60相当）が39％、Cランク（中堅大学 ※準難関/偏差値55相当）が20％、Dランク（中堅大学/偏差値50相当）が10％、Eランク（偏差値45相当）が2％、Fランク（偏差値45未満相当）が0％となっています。

 

 

以下、最近の採用実績大学を年度ごとにまとめましたのでご覧ください。

 

 

NTT都市開発での年度ごとの採用大学

ここでは2020年から2025年の各年度ごとの採用大学の詳細を記載しました。

 

2025年4月入社採用大学実績

（採用人数順）

 

2024年4月入社採用大学実績

（採用人数順）

 

2023年4月入社採用大学実績

（採用人数順）

 

2022年4月入社採用大学実績

（採用人数順）

 

2021年4月入社採用大学実績

（採用人数順）

 

2020年4月入社採用大学実績

（採用人数順）

 

NTT都市開発の役員が卒業した大学とは？

NTT都市開発株式会社の取締役の学歴について調査すると、特定の大学や学部出身者が多い傾向が見られます。取締役が最終面接の面接官を務めることから、この学歴の傾向は新卒採用においても重要な要素となる可能性があります。

 

経営陣　学歴情報（2025年4月現在）

 

NTT都市開発の取締役の学歴

NTT都市開発の取締役の中で、学歴が明らかになっているのは以下の2名です。

• 社長：池田康氏 - 東京大学法学部
• 常務取締役：小泉浩氏 - 早稲田大学（学部不明）

他の取締役については、学歴情報が公開されていませんが、ここで挙げた2名の学歴から見える傾向について分析します。

 

1. 東京大学法学部の影響力

前社長の辻上広志氏は東京大学法学部を卒業しています。そして現在の社長池田康氏も同じ東京大学法学部。東京大学法学部は、日本の最難関大学のひとつであり、特に法律や政治、経済分野での影響力が強いことで知られています。池田氏の経歴が示すように、NTT都市開発では、特に高い学力と広範な知識を持つ人材が重視されていることが伺えます。

 

2. 早稲田大学の存在

常務取締役の小泉浩氏は、早稲田大学を卒業しています。早稲田大学は、東京大学に次ぐ難関大学であり、多くの優秀な人材を輩出しています。早稲田大学出身者が取締役に就任していることは、NTT都市開発が広範な分野で高い専門性を持つ人材を求めていることを示しています。

 

 

学歴の傾向と新卒採用への影響

これらの学歴情報から、NTT都市開発の取締役には東京大学、早稲田大学といった難関大学出身者が含まれていることがわかります。この傾向は、同社が高い学力と専門性を持つ人材を求めていることを示唆しています。新卒採用においても、これらの大学出身者が有利になる可能性が高いと考えられます。

さらに、学部の専門性も重要な要素であり、法学部の出身者が取締役に含まれていることから、これらの分野における知識やスキルが重視されていることがわかります。法学部出身者の存在は、企業の法務やコンプライアンスに関する強い関心を示しており、能力が評価されていることを示しています。

このような学歴の傾向を理解することで、NTT都市開発の新卒採用において、どのような学歴や専門性が求められているかを把握しやすくなります。志望者は、これらの傾向を参考に、自分の学歴や専門性をアピールすることが重要です。

 

 

NTT都市開発の採用人数・採用難易度

 

NTT都市開発株式会社の新卒採用数の推移とその傾向について、以下のデータから分析してみましょう。新卒採用は企業の成長戦略において重要な指標であり、特に男女比率や年間の採用人数は、企業の多様性や採用方針を反映しています。

 

過去10年間の平均採用数は26.6人でした。

 

1. 新卒採用人数の増加傾向

2016年から2025年にかけて、NTT都市開発の新卒採用人数は増加傾向にあります。特に、2017年の13人から2023年の41人へと大幅に増加しています。この増加は、企業の成長と拡大、さらには新たなプロジェクトや事業拡大のために多くの若手人材を必要としていることを示しています。

 

2. 男女比率のバランス

男女比率を見ると、2016年から2025年までの平均で男性53％、女性47％となっており、非常にバランスの取れた採用が行われていることがわかります。特に2017年、2021年、2022年には女性の採用数が男性を上回るなど、女性の活躍を積極的に支援していることがうかがえます。

年別の男女比率の推移

• 2025年：男性21人、女性19人
• 2024年：男性25人、女性18人
• 2023年：男性23人、女性18人
• 2022年：男性16人、女性17人
• 2021年：男性10人、女性20人
• 2020年：男性19人、女性17人
• 2019年：男性18人、女性8人
• 2018年：男性10人、女性9人
• 2017年：男性6人、女性7人
• 2016年：男性8人、女性7人

このデータからも、NTT都市開発は男女平等の採用を重視していることがわかります。

 

3. 他社との比較

NTT都市開発の女性採用率は、競合他社と比較しても遜色ありません。不動産業界の主要企業との比較では、以下のような女性採用率が示されています。

• 三井不動産：48％
• 三菱地所：35％
• 東急不動産：38％
• 住友不動産：2％
• 野村不動産：36％
• ヒューリック：41％
• 東京建物：33％
• 森ビル：34％
• 森トラスト：33％

NTT都市開発の女性採用率47％は、業界トップの三井不動産と同等であり、業界全体でも高い水準にあります。これにより、NTT都市開発は男女問わず優秀な人材を積極的に採用し、多様性のある職場環境を提供していることが示されています。

 

4. 採用人数の安定性

年間の新卒採用人数は平均26.6人であり、採用人数は年によって若干の変動はあるものの、概ね安定しています。これは、NTT都市開発が計画的かつ安定した人材確保を行っていることを示しています。

 

採用において重視している科目は面接です。筆記試験はC-GAB、OPQ、C-GAB（テストセンター）です。面接は3回（Webあり）です。

採用プロセスは、

説明会・エントリーシート提出・Webテスト（3~4月）→Webグループディスカッション（4月）→面接（3回、5～6月）→内々定（6月）

となっています。

 

 

 

NTT都市開発の従業員数、平均年齢、勤続年数、離職率

 

企業の従業員数、平均年齢、勤続年数、離職率は企業の組織や働き方についての多くの情報を示してくれます。

従業員数により企業の規模感がわかります。大企業の方が良い、とは一概には言えませんが、施設、研修・教育プログラム、福利厚生等は比較的整っています。

平均年齢は業界によっても低い業界と高い業界がありますが、平均年齢が低い企業は一般的には急速に成長している企業などで新卒採用や若手の中途採用を積極的に行っている可能性があります。
その反面、キャリアの途中で離職してしまうケースが多い傾向もあります。

平均年齢が高い企業は長期雇用が一般的で、従業員が定着しやすい環境が安定している可能性があります。また、中途採用や経験者採用を積極的に行っていることも多いです。

勤続年数が長い場合は、社員の満足度が高く昇進やスキルアップの機会が多いことが多いです。また、正社員が多い企業では勤続年数が長くなる傾向があります。
逆に、短い場合は完全実力主義で離職する人が多い可能性があります。

従業員数が増加しており勤続年数が長く離職率が低い場合、企業は安定していて働きやすい職場であることが多いので、就活をする際には参考にしてみてください。

それでは実際にNTT都市開発で働いている人のデータを見てみましょう。

 

NTT都市開発の従業員数と男女比

NTT都市開発の従業員数と男女比は下の図の通りです。

 

NTT都市開発の従業員全体の男女比は、男性74％、女性26％と、男性の比率がかなり高くなっています。

しかし、前述したとおり、近年の新卒採用においては男女の採用数の差はとても小さくなっており、女性の採用数が増えています。

NTT都市開発のホームページ「ダイバーシティ推進」でも「女性活躍推進法に基づく一般事業主行動計画」として女性管理者比率の向上に向け取り組んでおり、女性を積極的に雇用し働く環境を整えるという企業意識がうかがえます。

 

従業員の平均年齢

NTT都市開発の従業員の平均年齢は下図の通りです。

 

業種によって従業員の平均年齢は変わってきますが、東京商工リサーチの『2020年3月期決算 上場企業1,792社 「従業員平均年齢」調査』によると、2020年3月期決算の上場企業1,792社の平均年齢（中央値）は41.4歳 となっています。

NTT都市開発の全体の平均年齢は39.5歳となっており、上場企業の従業員の平均年齢より少し下回りますが、ほぼ同じといってよいでしょう。

ここから、従業員が定着しやすい環境が安定している可能性が高いことがわかります。

 

従業員の平均勤続年数

次にNTT都市開発の従業員の平均勤続年数を見てみましょう。

 

国税庁の「民間給与実態統計調査」によると、2023年9月時点で日本の企業の平均勤続年数は12.7 年(男性 14.3 年、女性 10.4 年)となっています。

NTT都市開発の平均勤続年数は男性15.0年、女性8.2年、全体は13.2年となっています。

女性の平均勤続年数のみ日本企業の平均より下回りますが、男性と全体では日本企業の平均より上回る結果となりました。

ここからは、昇進やスキルアップの機会が多く、社員の満足度が高いことが推測されます。

 

 

 

NTT都市開発社員の声

 

男性/ 総務部/在籍6～10年/ 正社員

 

男性/ 総務部/在籍6～10年/ 正社員

 

男性/ 総務部/在籍6～10年/ 正社員

 

※「エンゲージ会社の評判」の一部引用

 

まとめ

NTT都市開発株式会社の新卒採用の傾向は、以下の通りです：

1. 採用人数の増加：2016年から2025年にかけて、新卒採用人数が増加しています。
2. 男女比率のバランス：男女比率がほぼ均等で、特に女性の採用に積極的です。
3. 他社との比較での優位性：競合他社と比較しても、高い女性採用率を誇ります。
4. 採用人数の安定性：年間の採用人数が平均約27人で安定しており、計画的な人材確保を行っています。

これらの傾向から、NTT都市開発は多様性を重視し、計画的に人材を確保することで、持続可能な企業成長を目指していることがわかります。新卒採用においては、これらの傾向を理解し、自身のキャリアプランに合った応募戦略を立てることが重要です。

 

 

［データ参照・引用元］

• NTT都市開発が公表している決算資料
• 東洋経済社が発行している「会社四季報」「就職四季報」
• 10年間で培った年100人の採用面接のノウハウ
• 「エンゲージ会社の評判」

 

不動産業界の採用大学状況一覧（2024データ最新版）

※採用大学は、2020年以降の実績

※採用数、男女比は2016年以降の平均値