[新卒向け]東京建物の採用大学ボーダーラインと男女比の分析

東京建物株式会社は、旧安田財閥系の総合不動産大手として、東京八重洲を拠点に多くの高層ビルを保有し、ビル賃貸が主力事業となっています。近年はオフィスや商業施設、物流施設、ホテルなどの開発に注力しており、マンション事業は「ブリリア」のブランドで展開しています。今回は、新卒採用を検討している方に向けて、東京建物の採用大学名と内定人数のデータを元に、採用大学ボーダーラインについて詳しくレポートします。

 

 

 

東京建物の事業内容

 

東京建物の事業は多岐にわたり、オフィスビル、商業施設、物流施設、ホテル、マンションなどの開発・販売・賃貸・運営を行っています。以下に主な事業内容を紹介します。

 

ビル事業

オフィスビルや商業施設、物流施設の開発・販売・賃貸・運営を行っており、連結子会社を通じて広範なビル管理業務を実施しています。例えば、東京建物リゾート株式会社や東京プライムステージなどがオフィスビルの賃貸・運営を担当しています。

 

住宅事業

マンションの開発・分譲・販売・賃貸を行っており、ブランド「ブリリア」のもとで多くのマンションを提供しています。また、連結子会社である東京建物アメニティサポートがマンション管理を行っています。

 

アセットサービス事業

不動産の売買・仲介・コンサルティングを手掛けており、連結子会社である東京建物不動産販売株式会社が中心となって活動しています。日本パーキング株式会社は駐車場の開発・運営を行っています。

 

その他の事業

ホテル、リゾート施設、スーパー銭湯、ゴルフ場の運営や、不動産投資コンサルティングを行っています。海外事業として、中国、東南アジア、米国における不動産開発も進めています。

東京建物で採用実績のある大学とは

大学ランク別の採用状況

その結果、人材の多様性やコミュニケーション能力が重視される傾向が強まり、中堅大学にも門戸が広がり始めています。チャンスを掴むことができる時代とも言えますね

 

 

東京建物の過去6年間の採用実績からわかるランク別大学群の内定実績

東京建物は、過去6年間に採用した大学のボーダーラインとして、最難関大学（Aランク）と難関大学（Bランク）に重点を置いています。Dランク（中堅大学）以下の大学からの採用実績はありませんでした。

 

Aランク（最難関大学/偏差値65以上相当）

東京建物は、以下の最難関大学から新卒を積極的に採用しています。

これらの大学は日本国内でもトップレベルの教育機関であり、優秀な人材が集まるため、東京建物の採用基準に合致しています。

 

Bランク（難関大学/偏差値60相当）

難関大学からの採用も行われており、以下の大学が含まれます。

これらの大学は、学業成績が優秀であり、多くの企業からも高い評価を受けています。

 

Cランク（中堅大学 ※準難関/偏差値55相当）

過去6年間で中堅大学からの採用実績は2校だけありました。

 

Dランク（中堅大学/偏差値50相当）

中堅大学からの採用実績はありません。

 

Eランク（中堅から1ランク下の大学/偏差値45相当）

下位大学からの採用実績はありません。

 

Fランク（偏差値45未満相当）

Fランク大学からの採用実績はありません。

 

 

ランク別内定の内訳は下の図のようになります。

 

東京建物のランク別内定の内訳はAランク（最難関大学/偏差値65以上相当）が52％、Bランク（難関大学/偏差値60相当）が41％、Cランク（中堅大学 ※準難関/偏差値55相当）が7％、Dランク（中堅大学/偏差値50相当）、Eランク（偏差値45相当）とFランク（偏差値45未満相当）が0％となっています。

 

以下、最近の採用実績大学を年度ごとにまとめましたのでご覧ください。

 

 

東京建物での年度ごとの採用大学

 

2025年4月入社採用大学実績

（採用人数順）

 

2024年4月入社採用大学実績

（採用人数順）

 

2023年4月入社採用大学実績

（採用人数順）

 

2022年4月入社採用大学実績

（採用人数順）

 

2021年4月入社採用大学実績

（採用人数順）

 

2020年4月入社採用大学実績

（採用人数順）

 

 

 

東京建物の役員が卒業した大学とは？

 

経営陣　学歴情報（2025年4月現在）

まずは、東京建物の取締役の学歴を確認します。

 

最終面接には、取締役陣が出てきますので、取締役の学歴も押さえておきましょう。

東京建物の経営陣の卒業大学のデータは一部しか取れませんでしたので、わかり次第追記します。

 

名門大学の出身者が多い

取締役の学歴を見てみると、取締役会議長の種橋牧夫氏は東北大学経済学部を卒業し、代表取締役会長の野村均氏は早稲田大学商学部を卒業しています。東北大学と早稲田大学は、日本国内でも特に評価が高く、優れた教育と研究を行っている名門大学です。

 

 

学歴傾向から見る東京建物の採用方針

学歴よりも実力重視

取締役の学歴を考慮すると、東京建物では名門大学出身者ですが、東京大学・京都大学などの超名門だけではありません。

最終面接においても、一定の学歴さえあれば人間力（コミュニケーション能力など）が重視されるでしょう。

 

 

面接官の視点を意識

最終面接で取締役が面接官を務める場合、彼らの視点を意識することが重要です。具体的には、以下の点に注意して準備しましょう。

 

リーダーシップと協調性

取締役はリーダーシップやチームワークを重視する傾向があります。過去のプロジェクトやサークル活動などでのリーダーシップ経験や、チームでの協働経験を具体的に述べると効果的です。

熱意とビジョン

東京建物で働きたい理由や、将来的なキャリアビジョンを明確に伝えることも重要です。同社の事業内容やビジョンに共感し、自分自身がどのように貢献できるかを具体的に話すことで、面接官に好印象を与えられるでしょう。

 

 

東京建物の採用人数・採用難易度

 

東京建物株式会社は、多岐にわたる事業を展開しています。新卒採用においても積極的な取り組みを行っており、採用数や男女比率に注目すると、その傾向や特徴が見えてきます。今回は、過去数年間の採用データをもとに、東京建物の新卒採用数の傾向について詳しくレポートします。

 

採用数の増加傾向

過去10年間の平均採用数は24人。過去10年間のデータを見ると、新卒採用数は徐々に増加していることがわかります。2016年の14人から、2023年には33人に増加しています。これは、東京建物が事業拡大や人材確保の必要性に応じて、新卒採用を強化していることを示しています。

 

男女比率の変化

男女比率の変化も注目すべき点です。特に最近の数年間では、女性の採用割合が増加しています。例えば、2020年には女性の採用数が5人にとどまっていましたが、2023年には15人に増加しています。2024年は女性の採用数が男性の採用数を上回り16人、2025年は男性の採用数より2人少ない13人と、男女の採用比率はほぼ均等になってきています。

 

年間平均採用数と競合他社との比較

東京建物の年間平均新卒採用数は24人であり、2025年の男女採用比率は男性54％、女性46％となっています。この割合は、競合他社と比較すると女性の採用比率が高いことがわかります。例えば、三井不動産の女性採用率は48％、三菱地所は35％、東急不動産は38％、住友不動産は2％、ヒューリック不動産は41％です。

 

東京建物の採用方針と今後の展望

東京建物の新卒採用の傾向から見えることは、同社が多様な人材を積極的に採用し、男女比率のバランスを重視している点です。これは、企業としてのダイバーシティ推進や、さまざまな視点やバックグラウンドを持つ人材の活用に対する意識の高さを示しています。

また、採用数の増加は、東京建物が今後も事業拡大を見据えた人材確保に力を入れていることを示しており、新卒採用の枠が広がることで、学生にとってもより多くのチャンスが提供されています。

さらに、女性の採用率が向上している点は、東京建物が働きやすい職場環境を整え、女性のキャリア形成を支援する取り組みを行っていることを示しています。これにより、多様な人材が活躍できる企業風土が醸成され、企業の競争力が一層強化されることが期待されます。

 

人気業界の上場企業ですが、採用人数が少ない為、採用倍率は非常に高いといえるでしょう。

採用において重視している科目は面接です。面接は3回（Webあり）です。

採用プロセスは、

エントリーシート提出・Webテスト・動画提出（3月）→グループディスカッション（4月～5月）→面接（3回、4月～6月）→内々定（4月～6月）

となっています。

 

 

東京建物の従業員数、平均年齢、勤続年数、離職率

 

企業の従業員数、平均年齢、勤続年数、離職率は企業の組織や働き方についての多くの情報を示してくれます。

従業員数により企業の規模感がわかります。大企業の方が良い、とは一概には言えませんが、施設、研修・教育プログラム、福利厚生等は比較的整っています。

平均年齢は業界によっても低い業界と高い業界がありますが、平均年齢が低い企業は一般的には急速に成長している企業などで新卒採用や若手の中途採用を積極的に行っている可能性があります。
その反面、キャリアの途中で離職してしまうケースが多い傾向もあります。

平均年齢が高い企業は長期雇用が一般的で、従業員が定着しやすい環境が安定している可能性があります。また、中途採用や経験者採用を積極的に行っていることも多いです。

勤続年数が長い場合は、社員の満足度が高く昇進やスキルアップの機会が多いことが多いです。また、正社員が多い企業では勤続年数が長くなる傾向があります。
逆に、短い場合は完全実力主義で離職する人が多い可能性があります。

従業員数が増加しており勤続年数が長く離職率が低い場合、企業は安定していて働きやすい職場であることが多いので、就活をする際には参考にしてみてください。

それでは実際に東京建物で働いている人のデータを見てみましょう。

 

従業員の男女比

東京建物の従業員数と男女比は下の図の通りです。

 

現状男性の比率が72％とかなり多いですが、新卒採用のデータからも女性の採用数を増やしダイバーシティを推進していることが見て取れますので、今後女性比率は少しずつ上がるでしょう。

 

従業員の平均年齢

東京建物の従業員の平均年齢は下図の通りです。

 

業種によって従業員の平均年齢は変わってきますが、東京商工リサーチの『2020年3月期決算 上場企業1,792社 「従業員平均年齢」調査』によると、2020年3月期決算の上場企業1,792社の平均年齢（中央値）は41.4歳 となっています。

東京建物の従業員の平均年齢は男性42.6歳、女性40.3歳、全体では41.9歳となっており、上場企業の平均とほぼ同じといえます。ここから、長期雇用が一般的で、従業員が定着しやすい環境が安定していることが推測されます。

 

従業員の平均勤続年数

次に東京建物の従業員の平均勤続年数を見てみましょう。

 

国税庁の「民間給与実態統計調査」によると、2023年9月時点で日本の企業の平均勤続年数は12.7 年(男性 14.3 年、女性 10.4 年)となっています。

東京建物の従業員の平均勤続年数は男性12.5年、女性8.9年、全体では11.3年となっています。

日本企業の平均勤続年数よりは少しだけ低いですが、社員の満足度が高い企業であることが推測されます。

 

 

 

東京建物の社員の声

 

最後に、実際に東京建物で働いている社員のコメントを見てみましょう。入社後、想像と違った‥という事にならないためにも参考にしてください。

 

女性/ 総合職/在籍3年未満/ 正社員

 

男性/ 事業企画/在籍6～10年/ 正社員

 

女性/ 総合職/在籍3年未満/ 正社員

 

男性/ 事業企画/在籍6～10年/ 正社員

 

女性/ 総合職/在籍3年未満/ 正社員

 

※「エンゲージ会社の評判」の一部引用

 

 

まとめ

東京建物株式会社の新卒採用数の傾向からは、採用数の増加、男女比率のバランスの改善、競合他社と比較しても遜色ない女性の採用率が見て取れます。これらの点を踏まえ、東京建物は今後も多様な人材を積極的に採用し、事業拡大と企業競争力の向上を図ることが期待されます。新卒採用を目指す学生にとっても、多くのチャンスが提供される企業であるといえるでしょう。

 

［データ参照・引用元］

• 東京建物が公表している「有価証券報告書」
• 東洋経済社が発行している「会社四季報」「就職四季報」
• 10年間で培った年100人の採用面接のノウハウ
• 「エンゲージ会社の評判」

不動産業界の採用大学状況一覧（2024データ最新版）

※採用大学は、2020年以降の実績

※採用数、男女比は2016年以降の平均値